マンションの住み替え費用ってどれぐらいかかるの！？

マンションを購入したが、転勤や子供の成長、または子供が独立などといった理由で現在のマンションを売却し、新しい家の購入を考えられている方には、住み替えるにあたってどれぐらいの費用がかかるのかがとても気になりますよね。

住み替えを成功させるためにはしっかりとした資金計画が大切になってきます。

今回は住み替えをする際に必要な費用と資金計画について説明します。

マンションの住み替えを決めたら確認をしておきたいこと

マンションの住み替えをする上で、まず確認しておきたいことを４つ挙げます。

• 新居の頭金が支払えるぐらいの貯蓄があるか？
• マンションの売却代金で住宅ローンの残債が返済できるのか？
• 以前住んでいたマンションの住宅ローンと新居の住宅ローンが重複しても対応できるか？
• 日々の生活費に影響が出ないか

マンションの住み替えを行うためには、資金やローンの状況を確認した上で正しい住み替えの手順を把握しておきましょう。

マンションの住み替えには２通りの手順があります。

先に新居を購入する『買い先行型』と現住居を先に売却をする『売り先行型』に分かれます。

次にそれぞれのメリットとデメリットを紹介します。

買い先行型のメリット・デメリット

メリット：新居を先に購入することで新居に移るまでの仮住まいをしなくても良い。

デメリット：今のローンと新居のローンが重複する可能性がある

買い先行型が適している人には、それなりの貯蓄があり収入も多く、資金的に余裕のある人にはこの買い先行型が向いています。

現宅をすぐに売却するにしても数ヶ月の間、二重に住宅ローンを支払うわけですから、そこそこ余裕のある人でなければできません。

売り先行型のメリット・デメリット

メリット：現宅が先に売れることにより新居の資金計画が立てやすい

デメリット：新居が見つかるまでの間仮住まいをしなければならない

売り先行型が適している人は、現在の住宅ローンが現在の返済額程度に抑えたい人です。

現宅を売却した資金を元に新居の予算を決めることができるので、現在の住宅ローンと同じぐらいの金額で抑えられる物件を選ぶことができる。

しかし、新居が見つかるまでの間賃貸などを借りて一時的に仮住まいをしなければならないので、仮住まいが長期間に渡ってしまうと、その分余計に費用が掛かってしまうので、できるだけ早くに新居を見つけなければならない。

これは、売却の際に特例を設けることによって解決できる場合もあります。

例えば『本物件の引渡しは売買契約の成立後の２ヶ月後とする』などの特約を入れておくと、取引は成立したが、実際に引き渡すのは２ヶ月後なので、売主はその間に新居を探せるという事です。

買い先行型の資金計画

買い先行型で購入される人には十分な収入や貯蓄が必要です。

新居を先に購入するので住宅ローンを二重で支払っていけるぐらいの余裕がなければなりません。

しかし、住宅ローンばかりにお金が掛かるわけではありません。

子供の教育費や生活費などしっかりと資金計画を立てて無理のない返済計画を立てましょう。

また、二重で住宅ローンを支払っている場合、返済が長期化しないように余裕のあるときには繰り上げ返済をするなど、手持ちのお金を有効活用しましょう。

売り先行型の資金計画

売り先行型の場合、現宅の売却代金をそのまま新居購入の資金に当てられるので、現宅の住宅ローンの完済を済ませてから新居の住宅ローンを組み直す事ができます。

しかし、新居が見つかるまでの間の仮住まいの家賃の支払いや、引越し代がかかりますので、その分の費用も用意しておかなければなりません。

住み替えの基本

住み替えをする上で重要なのは、現宅の住宅ローンの完済です。

住宅ローンが残っている状態では家を売却することはできません。

そのため、現宅を売却した代金を住宅ローンの返済に充てるのですが、残債がなくなる場合と、それでもまだ残債が残る場合がありますので、状況に応じて住み替え前の準備は変わってきます。