不動産を売却するうえで、必ずと言っていいほど価格交渉を持ち掛けられます。
売主としてはできるだけ高く売りたいのに対して、買主はできるだけ安く購入したいと考えています。
不動産の売却を開始する際に設定した価格で売れることはほとんどなく、交渉や値引きなどで最初に設定していた価格より安い金額で売れる事が多いです。
不動産を売却する際の価格交渉には交渉力が必要になるため、交渉が入った場合に上手に勝ち抜くポイントを説明します。
【不動産売却：買主の交渉に必ず応じる必要はない】
購入希望者はできるだけ安く購入したいと思っているため、ほとんどの不動産取引では価格交渉が入るといっても過言ではありません。
価格交渉をしてくるような人に大事なマイホームを売りたくないと考える人もいるかもしれませんが、購入希望者が価格交渉する場合には２つの理由が考えられます。
少しでも購入費用を抑えたいと思っている場合と、値引きをしてもらわなければ購入できないというものです。
しかし、どちらも物件自体は気に入っているので交渉をしてくるわけで、必ずしも売主が下手に出る必要はありません。
購入希望者から価格の交渉を持ち掛けられたら、状況に応じて値引きを行うのか、否かを決めていきましょう。
もし、もとから相場よりも安く設定している場合は、わざわざ交渉に応じなくてもすでにお得感がいっぱいなのでそのままの価格で売却できるケースもあります。
また、販売開始後すぐに購入希望者が現れた場合、購入希望者の購入意欲が高いといえるので、値引きをする必要がない場合もあります。
【不動産を売却する上での交渉ポイントとは！？】
不動産の価格交渉は売主自身がするのではなく、実際に交渉を行うのは不動産会社の担当者です。
上手な交渉を行ってもらうためにも、信頼のできる不動産会社を利用することはもちろんですが、営業担当者とも信頼関係を築いておきましょう。
『購入希望者に知られてはいけない事情』
不動産を売却する場合において、不動産を売却して現金を得る必要のある売主と、特に売却する必要がないと感じている売主では、どちらの売主の方が価格交渉に応じてもらえそうでしょうか？
もちろん答えは前者ですよね。
そのことを購入希望者に知られてしまうと、粘り強く交渉をすれば値引きしてくれるはずと思われてしまいます。
不動産を売却して現金を得る必要があるのですから交渉は簡単です。
反対に特に売却する必要がないと感じている売主にはこの方法は通用しません。
購入希望者の価格交渉を含めた諸条件の内で気に入らないことがあれば、「売らない」という選択肢もあります。
そんな売主から不動産を購入しようと思えば、価格を含めた諸条件をできるだけ売主に合わせる必要があります。
もし、売却する必要がないと感じている売り主だと、購入希望者に思わせることができれば、価格交渉の主導権は売主が握れると言えます。
その為、売却には消極的と思わせることができれば価格交渉を有利に進めることができるでしょう。
『複数の購入希望者がいれば交渉はより有利になる』
購入希望者が一人の場合だと、購入希望者は売主の考えだけを考慮して購入希望額を提示することができます。
もし、購入希望者が提示した金額が売主の希望額に満たないからと言っても、購入する権利を失うことはありませんので、お互いが納得するまで何度でも調整することが可能です。
しかし、購入希望者が複数いる場合は話が違います。
不動産は２つとして同じものがないため、購入希望者が同時に複数人現れた場合、売主はより良い条件を出した購入希望者と契約を結ぶことができます。
購入希望者はできるだけ安く購入したいと考えていますが、他にも購入希望者がいる場合では、「自分より高い金額を提示した購入希望者に売却してしまうのでは？」というプレッシャーがかかります。
売主にとっては購入希望者が複数人いる場合、交渉を有利に進めることができるのでできるだけ多くの競争相手を作って、より交渉を有利に進めるのが高く売るコツです。
『買主に価格を提示してもらう』
売主側からするとできるだけ高く売りたいと考えていますので、先に購入希望者に希望価格の提示をしてもらいその上で、価格交渉を行うことをお勧めします。
ポイントは売主も買主もお互いが譲歩することです。
例えば、３６９０万円の物件を３５００万円で売ってほしいと交渉があった場合、売主は「では、間を取って３５９０万円ではどうでしょうか？」と提案ができます。
【不動産売却には交渉力が必要～まとめ～】
冒頭でも伝えたように不動産に価格交渉はつきものです。
その為、不動産の販売開始価格は非常に重要になってきます。
高く設定しすぎて値下げを繰り返していると、何かあるのではと勘繰られる可能性もありますし、相場で設定してしまうと交渉が入った場合に、相場以下になることも。
その為、価格交渉が入ることを前提に相場より若干高めに設定することをお勧めします。
不動産売却については、先ずは無料査定の依頼を実施してみましょう。
